マテリアリティ

当社グループでは、｢NSGグループ サステナビリティ基本方針｣に基づき、中長期的な企業の持続的成長と持続可能な社会の実現への貢献を両立するために重要な課題として、マテリアリティを特定しています。この度、新中期経営計画を策定するにあたり、改めて重要課題の見直しを実施しました。従業員の健康と安全は当社事業の前提であるという会社のポリシーを明確にするためこれを見直し、これまで｢人的資本｣の一部に含まれていた｢健康と安全｣を独立させマテリアリティの項目の1つとしました。また、6つのマテリアリティを、経営の基本となる要素と競争力の源泉となる要素の2つのグループに分けました。｢健康と安全｣、｢倫理・コンプライアンス｣、｢安全で高品質な製品・サービス｣の3つのマテリアリティは、事業遂行上、必達すべき経営の基本事項としてグループ全体での最優先事項として管理し継続的に啓発・改善していきます。競争力の源泉となる｢環境｣、｢社会シフト・イノベーション｣、｢ヒューマンキャピタル｣の3つのマテリアリティは本中計の4つの｢D｣（Business Development, Decarbonization, Diverse Talent, Digital Transformation）に対応しており、企業価値向上のため新中期経営計画にて戦略的に取り組みます。

マテリアリティの特定プロセス

各社会課題はSASB、IIRC、GRIなどの基準における分類を参照してカテゴリー化を行い、各ステークホルダーへの社会的インパクト（Impact on Social Value）と当社への財務的インパクト（Impact on Corporate Value）を点数付けして2軸上で評価し、点数が高い項目を「重点領域」として選定しました。評価にあたっては、当社を取り巻く様々なステークホルダーの視点を加味しました。例えば投資家、従業員、顧客、バリューチェーン上のビジネスパートナー、地域住民などが該当します。このうち、コーポレートガバナンス、および財務基盤の確保は会社へのインパクトが極めて強く、会社の基盤ともなるものであり、マテリアリティ選定とは別建てとして当社グループとして重点的に取り組む課題としています。このマテリアリティは、2024年3月期のサステナビリティ委員会での議論、および取締役会での承認を経て決定されました。

なお、欧州のサステナビリティ報告指令（Corporate Sustainability Reporting Directive, CSRD）の要求に対応するため、現在、新たなアセスメント（ダブルマテリアリティアセスメント）を準備中です。

目指すべき姿

各マテリアリティにおいて2030年3月期に目指すべき姿は以下の通りです。

2024年3月期の目標に対する達成状況はこちら

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