TCFDに沿った取り組み

NSGグループは、CDPに準じた形で2017年から気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の提言に合わせ、気候関連情報開示を実施しています。2021年、NSGは日本のTCFDコンソーシアムのメンバーになることで、さらなるコミットメントを宣言しました。TCFDの提言に賛同する企業と金融機関が一体となって、気候関連情報の効果的・効率的な企業開示や金融機関による活用について推進・議論する場として、2019年に設立されました。(https://www.nsg.co.jp/ja-jp/media/ir-updates/announcements-2021/support-for-tcfd)

TCFDの提言に従い、NSGグループは、気候関連リスクと機会による潜在的な影響を評価するために、気候シナリオ分析を用いた行動計画の策定に取り組んでいます。この活動は、NSGグループの脱炭素化に伴うリスクの最小化と機会の最大化に重点を置いた既存の気候変動ロードマップをさらに補完するものです。

NSGは、21年度に初めて発表した「NSG TCFD報告書」をもとに、気候変動の影響を効果的に管理・緩和するためのアプローチを継続的に開発しています。2022年度、そして2023年度も継続して、詳細な気候リスクと機会シナリオ分析に関する重要な活動が実施されました。ウイリス・タワーズワトソン(WTW)の支援を受けて実施されたこの分析は、次のような幅広い目的を持っていました。

  • 定量的および定性的アプローチによる気候遷移と物理的影響の観点から物質的側面を特定する
  • これらの各側面の財務的影響を定量化し、それに応じてさまざまな組織レベルで優先順位を付ける(重要事業単位(SBU)など)
  • 当社グループが既に提案している緩和策の影響の定量化
  • 気候変動の側面からのリスクと機会の管理アプローチを最大化するためのさらなる移行行動の提案

当社グループの現在の取り組みの詳細については、それぞれ、ガバナンス戦略リスク管理指標と目標、のページを参照願います。

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