新たなサステナビリティ目標とKPI
当社グループは、2025年3月期開始の中期経営計画に沿って、当社が取り組むべき重要課題として特定した6つのマテリアリティについて、サステナビリティ目標とKPIを設定し活動を行っています。目標とKPIは、以下の通りです。
経営の基本となるマテリアリティ
健康と安全（新中計で独立させた項目）
死亡災害ゼロの目標は継続します。災害度数率（SIR）目標は大幅に引き上げ、製造拠点におけるCCTVカメラやAIの導入などの新たなアプローチにより、目標達成に向けて取り組みます。
倫理・コンプライアンス
ホットライン報告については、一定の報告件数（「量」）が得られるようになったため、次のステップとして報告の内容（「質」）に着目した目標を設定しています。また、これまでの倫理・コンプライアンスウィークに関するフィードバック等から、懸念事項を報告したことに対する報復を恐れる声が依然として存在することがわかりました。懸念事項報告相談制度に対する信頼性をさらに上げていくために、新たな目標として報復件数ゼロを掲げています。さらに、コンプライアンスプログラムに対する従業員からの評価に関するKPIも設定し、プログラムのさらなる改善を目指します。詳細は、倫理・コンプライアンスを参照ください。
安全で高品質な製品・サービス
品質については、｢メジャー品質スパイク（外部顧客に影響を与え、財務的影響が1億円を超える品質事故）ゼロ｣という目標を掲げ、取り組んでいます。
サプライチェーンにおいては、2024年3月期の目標達成状況を鑑み、いくつかの項目で目標をレベルアップしています。具体的には、サプライヤー行動規範よりもさらにレベルの高い内容であるサステナブルサプライチェーン憲章の浸透率を、目標に掲げることにしました。また、サプライヤーアセスメントカバー率の目標を74%に引き上げました。サステナブルサプライチェーン憲章のサプライヤーへの浸透については、電子システムを活用することで効率化を図り、目標達成に向けて取り組みます。
また、スコープ3の削減目標についても設定しています。サステナブルサプライチェーン憲章におけるヒートマップ分析により、当社のスコープ3削減におけるリスク優先度が高いサプライヤーを特定しました。この分析に基づき、優先度の高いサプライヤーとの継続的なエンゲージメントを通じて、スコープ3削減目標の達成を目指します。詳細は、安全で高品質な製品とサービスを参照ください。
競争力の源泉となるマテリアリティ
環境
単位生産量あたりのCO2削減目標を引き上げ、再生可能電力比率を目標に掲げ取り組んでいます。再生可能電力は市場の価格変動の影響を受けやすいのですが、グローバルレベルでより経済合理性の高い調達方法を模索する努力を通じて、さらなる比率の向上を目指します。取り組みの詳細は、「気候変動・TCFD」、および「エネルギー」を参照ください。
また、気候変動の影響により近年、水資源に対する社会的不安が高まっています。これに対応するため、水ストレス地域における取水量を50%削減する目標を設定しています。また、サーキュラーエコノミーへの移行が加速していることから、ガラス資源のリサイクルに関する目標を設定しています。特に自動車用ガラス事業では、顧客との協働によるガラスリサイクルの取り組みを積極的に進めています。これらの活動は脱炭素社会の実現にも貢献します。取り組みの詳細は、「事業による貢献（サステナビリティと製品）」「水」、および「サーキュラーエコノミー（廃棄物）」を参照ください。
社会シフト・イノベーション
本項目の目標は、戦略製品の売上構成比拡大です。特に、当社の主力商品である太陽電池パネル用ガラスをはじめ、今後のEV市場拡大に向けたヘッドアップディスプレイやルーフガラスなどの自動車用ガラス、また高機能ガラス分野においては、LPH（LEDプリントヘッド）や、将来のデータ流通量増大における省エネ課題に対応したデータセンター向け液浸冷却対応多心光コネクタなどの戦略製品の売上拡大により、目標の達成を目指します。詳細は「事業による貢献（サステナビリティと製品）」を参照ください。
ヒューマンキャピタル
従業員エンゲージメントに関しては、中期経営計画の戦略に即して、「従業員に対する提供価値の向上（Employee Value Proposition）｣の向上を目標に掲げています。測定指標としては、社内の従業員意識調査｢Your Voice｣サーベイにおける｢NSGグループを働きがいのある職場として推薦する（Net promoting score, 略してNPS）｣という設問の数値を用います。2023年11月における従業員意識調査では、この設問への回答結果が会社のサステナビリティへの取り組みに関する設問の回答結果と高い相関性を見せており、サステナビリティに対する会社の取り組みが、従業員の意識にプラスの効果をもたらすことで、ひいては企業価値向上に貢献することを示唆する興味深い結果が得られています。エンプロイヤー･ブランドに関する社内教育の実施やソーシャルメディアの活用などによりKPIの目標達成を目指します。DEIに関しては、日本政府が掲げる女性管理職比率目標（2030年までに30%）を鑑み、さらに高い目標に引き上げています。ヒューマンキャピタルについての取り組みの詳細は、「ヒューマンキャピタル」を参照ください。